妊活応援助産院ぷらすわん 代表の阿部美喜です。
保有資格は、助産師・看護師・不妊症看護認定看護師です。
助産師として30数年以上の経験の中、約13年以上は、女性・男性の不妊治療の現場に勤務し、不妊治療に臨まれる方の支援をしてまいりました。
いま、この記事をお読みの方は、会社の管理者の方でしょうか？
それとも、不妊治療当事者の方でしょうか？
（すみません、私個人としては「不妊治療」という言葉は嫌いですが、「べビ待ちさん」と言っても伝わらないかもしれませんので、この場ではご了承ください。）
こちらをご覧いただき、誠にありがとうございます。
菅総理の意向が進めば、今後は不妊治療も保険適用となり、これまで不妊治療を受けることにご苦労された方も、少しは改善の兆しがみえ、私も嬉しく思っております。
とはいえ、やはり不妊治療は通院回数の多い治療であり、月経の周期によって通院日を確定できない治療でもあります。同時に女性が対象となる場面の多い治療でもあります。
仕事を持つ女性が、共に働く方に、遠慮することなく働く機会が得られるのであれば、それは誰もが望む現実だと実感しております。
そのためには、どうするのが雇用する側、または働く側にとって良いことなのでしょうか⁉
日本では、5.5組に1組のカップルは不妊で悩んでおり、日本産科婦人科学会がまとめた、2018年のデータによると、15人に1人は、体外受精など高度生殖医療（ART)で出生しています。
私が、不妊症看護認定看護師の資格を取得する頃は、32人に1人と言われていました。
これが、2013年でしたので、８年の間に、ARTで生まれた子どもが２倍に増えてきているのが現状です。それだけ身近な治療とも言えるのかもしれません。
日本は、女性の社会進出により、晩婚・晩産化が進み、出生率の低下にも繋がってきております。
これまで、性や妊娠に関する正しい知識が教育されていなかったことにより、学校での性教育では避妊がメインでした。この教育を受けてきたカップルが、年齢と妊娠力（妊孕力）の関係に関する知識が無いため、仕事中心に生活をし、妊孕力が衰えてきてから、不妊治療を検討する方が増えてきています。そのため、不妊治療の現場では、現在自分の身に振りかかっている現状を初めて知り、涙を流される方をたくさん見てまいりました。
また、不妊治療をしたくても、会社の方からの理解が得られず、休むことすらままならない方がたくさんおりました。仕舞いには、仕事と治療の両立ができず、会社を辞めるという決断をされた方もまた、たくさんおりました。
最近では、不妊の原因の男女比は50：50であるのと同時に、男性も年齢とともに妊娠力（妊孕力）が低下してきていると言われております。
サブタイトルにもありますように、不妊治療で退職を選んだ女性は、５人に１人という現実。
もちろん、産む、産まない、それを決めるのはご本人です。
しかし、せっかく築いたキャリアを捨てる選択は、本人にとっても、また優秀な人材を失くしてしまう企業様にとっても、痛恨の極みではないでしょうか…。
妊活や不妊治療を望む女性または男性のために、企業様が正しい知識を得ることが、お互いにとって素晴らしい未来への近道だと信じております。
【企業様向けサービス内容】
●妊活・不妊治療の基礎知識
・妊娠のしくみ
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